首都直下巨大地震の確率急上昇!これは絶対に来る! 東京46%横浜78%埼玉51%

いますぐ逃げたほうがいい
週刊現代 プロフィール

しかも、最新の知見を盛り込み弾きだされた今回の想定は、これまでのものより精密な結果になっていると考えてよいはずだ。

下町でも山の手でも火災が

これらの確率を見て勘違いしてはいけないのは、

「横浜は78%危ないらしいけど、東京は50%弱だから、関係ない」

などと、地域を切り離して考えすぎてしまうことだ。当然ながら、横浜で震度6弱以上の地震が発生したときには、東京も相応の揺れに襲われ、大きな被害が発生すると考えたほうがいい。端的に言えば、首都圏全体で巨大地震発生の危険が高まっているのだ。

では首都圏を巨大な直下型地震が襲ったら、何が起こるのか。都市防災が専門のまちづくり計画研究所所長、渡辺実氏はこう指摘する。

「新宿や渋谷に代表される首都圏の商業地域は、大通りを通っていると鉄筋コンクリートのビルが多く目について、一見、安全性が高いように思えます。しかし、これは大いなる錯覚です。

市街地でも、大きなビルが並んでいるのは、区画を囲む周辺部分だけ。表通りから一歩、区画のなかに足を踏み入れると、古い木造の店舗などが密集している場所が非常に多いのです。

首都直下での大地震が発生すると、こうした区画のなかにある木造の建物が倒壊し、やがて火が出て、生き埋めになった人を巻き込みながらあたりを焼き尽くすことにもなりかねない」

 

これだけ建物の密集した首都圏だ。専門家が恐ろしいと口を揃えるのは、地震による都市の破壊だけでなく、それにつづく大火災だ。

大正の関東大震災では、隅田川周辺の下町の地域などで、業火によって発生した上昇気流が巨大な竜巻のようになる「火災旋風」という現象が多数発生。灼熱の突風が人々を巻き上げながら焼き殺すという、地獄のような光景が広がったことが知られている。

だが、立命館大学歴史都市防災研究所の高橋学教授は、「この関東大震災のイメージにとらわれ過ぎてはいけない」と警鐘を鳴らす。

「首都圏の直下型地震というと、どうしても関東大震災の記憶から、『下町が危なくて、山の手のほうが安全』と思いがちです。

ところが、状況を冷静に分析してみると、関東大震災のとき山の手での死者が少なかったのは、当時はまだそこに住んでいる人自体が少なかったからなのです。

本当に、そこに建つ建物は安全なのか。地盤のデータを見てみると、かなり疑問視せざるを得ない。