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友人のファンドマネジャーが、「ソニーの株価が、日本の市場を象徴している」というメールを送ってきた。PS4の売れ行きが好調であるにも拘わらず、PC事業の売却などの材料で、同社の株価はぱっとしない。それが、市場を象徴していると言いたいようだ。
2月22日、ソニーの新しいゲーム機であるプレイステーション4（PS4）が、いよいよわが国でも発売された。PS4は昨年から北米や欧州、日本を除くアジア地域で先行発売されており、当初の目標である500万台を大きく上回る売れ行きを示している。
その一方、テレビ事業などで苦戦している同社は、既にテレビ事業の分社化、パソコン事業の売却などを発表している。PS4が、"悩める巨人"ソニーの救世主になり得るか。それに対して、市場関係者の中には厳しい見方が多いということだろう。
明るい材料のPS4の販売実績
PS4の販売台数は530万台（2月初旬現在）と当初の目標を超えた。ライバルであるマイクロソフトの XboxOneをも凌駕している。それに加えて、今回は有料の「プレイステーションPLUS」という会員制ネットサービスを展開している。
一方、PS4に関して問題点の指摘もある。多くのゲームユーザーは、据え置き型のゲーム機からスマホなどの簡易型の様式を選考する動きも目立つ。特に、わが国ではその傾向が強いようだ。
また、ゲーム機の展開にとって、最も重要なソフトの充実もいま一つとの見方もある。これから同社が、如何にユーザーのニーズに迅速に応え体制を整えることができるか、それによって同社のゲーム事業がどれだけ収益に上積みをもたらすことができるかが決まる。
