『広がる海外セレブとチャリティとの関係。専用のマッチングサイト、エージェントも』

「来日に際し、観光庁長官と駐米大使と記者会見で撮影に応じるレディー・ガガ」〔PHOTO〕gettyimages

 6月下旬、東日本大震災の復興支援イベント出演のために来日した米国人気歌手レディー・ガガは、日本中に大きな旋風をもたらしました。彼女の「日本は安全で素晴らしい国」というメッセージはメディアや彼女の約1100万人のTwitterのフォロワー、そしてFacebook上の4000万人近いファンを通じて世界中に広がり、観光庁長官からは感謝状が、菅総理からは感謝のバラが届けられたことは、一つの社会現象といえるかもしれません。

 震災発生直後に彼女のウェブサイト上でチャリティ・ブレスレットの販売を開始、売り上げ約150万ドルと個人寄付を併せ合計300万ドル(約2億4千万円)を復興支援の為に寄付したことも、耳にしたことがある人も多いのではないでしょうか。

広がる海外セレブとチャリティとの関係

 東日本大震災を契機に広がりを見せる社会貢献、チャリティに関わる活動は、日本でも数多くの有名人、スポーツ選手が積極的に参加することで共感が広がっています。

 積極的にチャリティ活動への参加を公表したり、寄付額を開示したりするようなことは、「売名行為」と受止められる傾向が、特に日本ではまだ根強いかもしれません。ただ未曾有の災害を目の前にし、そして多くの人に対する影響力を持つ有名人であればあるほど、有名人であることの責任から、そして自身のマーケティングの観点からも、今後真剣にチャリティの活動に向き合わなければいけない時代が既に来ているように思います。

 チャリティ、NPO団体にとっては、今までアクセスすることが叶わなかったような広範な世代、属性、地域を超えた層に自分たちの活動を知ってもらい支援を集めることが可能になり、また有名人にとっても、社会的な活動をしているという好意的なイメージを広めることで新たなファンの獲得、CDの販売、コンサートの動員等にもいい影響が得られます。そしてなにより、被災者、NPOの支援対象先の人々にとっては多くの人からの共感と支援を得ることが可能になり、「ウィン-ウィン-ウィン」の結果が得られることが可能です。

 環境問題や貧困問題に本格的に、しかも長期的に関わってきている海外セレブとしては、例えばボノ、アンジェリーナ・ジョリー、レオナルド・ディカプリオ、ジョージ・クルーニー、マット・デイモン等が挙げられます。彼らは社会的な課題に個人的にも深く興味・関心を持ち、現地にも赴き、財団等も設立し継続的に支援をすることで、よく知られています。以前に本コラムでもご紹介したオンライン寄付サイト「クラウドライズ」を立ち上げたエドワード・ノートンも代表的な例と言えます。

 一方、非常にセンシティブな要素を含むこのセレブによるチャリティ活動への関わりは、やり方をひとつ間違えるとNPO団体の評判が落ちるようなリスクも常に含まれています。 セレブによるスキャンダルが発覚したり、不正疑惑が持ち上がったり、支援団体のことを充分に理解してないような発言が公でなされてしまったりすることはあり得ない話ではありません。

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