万引きはなくなるけれど
202X年､めっきり数が減った本屋は古き活字文化を愛する一部好事家(こうずか)の集う場所となっていた｡普通の人は本が読みたければ､電子ブックリーダー(電子書籍を読むための端末)で目当ての著者やテーマを検索し､購入ボタンを押すだけだ｡一冊わずか60秒ほどで､家にいながら世界中の読みたい｢本｣が手に入る｡わざわざ本屋に行く必要もない｡
ブックリーダーに表示される｢本｣には､紙の手触りもなければ､インクの匂いもしないが､子どもたちにはとくに違和感はない｡小学校入学と同時に電子教科書に親しんで育った彼らのなかには､紙の本を手にしたことのない者さえ珍しくなくなっている･･･｡
最近､出版関係者が集まると話題の中心は｢"黒船"電子書籍が出版界をどう変えるか｣｡仕事がなくなるのか､新しい知識が必要になるのか､本屋は､取次はと､話は尽きることがない｡
昨年10月に日本でも販売を開始したアマゾンの｢キンドル｣､アメリカでの売れ行きが好調で供給が間に合わず､日本販売が1ヵ月延期されたアップルの｢iPad｣(5月末発売予定)など､様々な電子ブックリーダーが上陸･普及する2010年が､日本の｢電子書籍元年｣になることは間違いない｡出版業界､特に本と本屋はいったいどう変貌するのだろうか｡
冒頭の近未来図は､出版業界で働く人間たちの｢悪夢｣をSF風に描いたものだが､実際､電子書籍という"黒船"襲来に､本誌編集部でも様々な未来予想図が語られている｡
｢本がすべて電子化されれば､本屋さんは売るものがなくなるし､本屋さんに配本している取次業者もなくなるのか?｣
｢著作権の切れた古典の文庫なんか､全部タダで電子化されるから､出版社は大ダメージだ｣
｢それより､作家が直接､アマゾンと契約して電子書籍を出せば､出版社はいらなくなるぞ｣
こんな心配事だけでなく､余計な想像まで膨らませる者も出てくる｡
｢でも､本屋さんが悩まされている万引きは､電子書籍になればなくなるな｣
｢ブックオフに本を売る人もいなくなるから､厳しいだろうね｣
何か話題のタネができると､ああでもない､こうでもないと喧(かまびす)しいのが､週刊誌編集部の習性｡ただ､電子ブックリーダーの普及により､電子書籍市場が拡大していくことが確実ないま､編集部内だけで騒いでいても仕方ない｡そこで､本誌は今回､特別取材班を組み､当事者だからこそ書ける｢"黒船"に翻弄される出版業界｣を取材した｡
最初に話を聞いたのはITジャーナリストの佐々木俊尚氏｡最新著『電子書籍の衝撃』は発売前の1週間に限り､定価の10分の1にあたる110円で電子書籍の形で販売した｡同書の冒頭には､あるアメリカ人ブロガーのこんな言葉が紹介されている｡
<昔はインターネットのメールのことを『email』と呼んでいたけど､気がつけば『e』がとれて単なる『mail』になった｡だから『ebook』(編注･電子書籍のこと)もそのうち『book』と呼ばれるようになるんじゃないかな>
言われてみれば､その通り｡それも｢e｣がとれるまで10年もかからなかった｡佐々木氏が言う｡
｢15世紀にグーテンベルクが印刷技術を発明し､紙の本が広がったとき､こんなものは濡れたら破れてしまうと､わざわざ羊皮紙に書き写させた修道院があったそうです｡
いま日本の出版業界で､電子書籍は普及せず､紙の本が残ると思っている人は､その当時､どんな文化的変化があったかを知るべきです｡そして､いかに大きな変化があっても､書物という文化はちゃんと続いた｡そう考えると､紙の本はなくなる可能性があるし､なくなったからといって､電子書籍が新たな本の文化になれば､さほどの問題ではないでしょう｣
電子書籍は地球に優しい?!
毎週､紙の雑誌を作っている取材班にとって､衝撃的な話である｡では､電子書籍市場が拡大していく過程で何が起きるのか｡それを知るには､日本より1年早く'09年に｢電子書籍元年｣を迎えたアメリカの状況を知るのがよいだろう｡
全米出版社協会によれば､アメリカでの電子書籍の売り上げは､'09年度で3億1300万ﾄﾞﾙ(約290億円)｡これは対前年比で実に約280%の伸び｡ただし､金額的には日本の電子書籍市場のほうが大きく､約464億円('08年度､インプレスR&D調べ)となっている｡
その大半は携帯電話向けのマンガ配信によるもので､全体の7割を占める｡アメリカの電子書籍が活字中心の書籍配信で売り上げを伸ばしてきたのとは成り立ちが異なる｡4月3日に発売になったiPadを購入し､電子書籍を読んでいるというアメリカ人に聞くと､反応は概ね好評のようだ｡
｢文字の大きさや書体などを変えることができて､目の負担は感じない｡単語をタッチするだけで意味を調べられるのも便利だ｣(20代男性セールスマン)
｢職業柄､移動が多く､読書は好きだが本を持って歩くのが面倒なので､これはありがたい｣(30代男性パイロット)
また､本誌編集部内でも話題に上っていた｢出版社を経由せずに本を出す作家｣もすでに実在する｡ アメリカのベストセラー作家､カヴィン・デ･ベッカー氏は､アマゾンと電子書籍の独占契約を結んで話題になった｡そのベッカー氏が本誌の取材に答えた｡
｢アマゾンと契約して､キンドルだけで出すことにした本は､私の既刊で14ヵ国語に翻訳されている作品などです｡アマゾンの出した条件は既存の出版社よりも好ましいものでした｡本や書店はなくならないと思いますが､減ってはいくでしょう｡それは正しいことだと思います｡
木を切って作った紙に印刷した本をトラックで運び､売れ残りをトラックでまた運び戻すことよりも､電子書籍のほうが地球にとってもいいことですから｣
アメリカでは本を出す場合､出版エージェントが作家と組み､複数の出版社に企画を売り込んで､条件が合ったところと契約するという形が一般的だ｡そんななかで､既刊本を電子書籍化するビジネスモデルで成長している出版社もある｡その一つ､ロゼッタブックスのCEO､アーサー･クレバノフ氏が語る｡
｢1990年以降は､出版社と作家が､電子書籍化権を含めて契約を交わすことが増えましたが､それ以前は電子書籍の概念さえありませんでした｡ですから､当社はそういう作品を電子書籍化するライセンス契約を作家と結んでいます｡作家にとっても､電子書籍の場合､出版社が著者に売り上げの25%を支払うケースが多いですが､当社は50%｡この金額は魅力でしょう｣
電子書籍に抵抗がないのは若い世代だと思われがちだが､アメリカの購入者の中心は高齢者だと語る作家もいる｡
｢私の本をキンドルで読んでいる人の年齢を調べたら､高齢者が多くて驚きました｡高齢者にとって､軽くて､文字を大きくしたりできることは電子書籍の最大のメリットでしょう｣(アメリカ人作家リチャード･ラング氏)
日本でもアメリカでも､書店に足を運ぶのは中高年層が多い｡その世代が電子書籍に移行しているという事実は､アメリカ最大手の書店｢バーンズ&ノーブル｣が大苦戦を強いられ､ついには自ら｢ヌック｣という電子ブックリーダーまで作るに至ったことに象徴される｡
書店にとって､リーダーを売れば売るほど､店に来てくれる客が減るのは自明の理｡それでも､リーダーを作って売り上げを確保する道を選んだのである｡
一冊も売れない恐怖
アメリカでの取材により､日本の出版業界がいずれ直面するであろう課題が何か､ぼんやりと見えてきた｡同時に､日本の出版業界には､電子書籍に対して浮き足だった議論が少なくないという気もした｡
たとえば､アマゾンやアップル､グーグルなどの企業と作家が､出版社を介さずに直接契約をして､電子書籍を出すという｢出版社中抜き論｣｡出版社がもっとも脅威を感じている構図だ｡現実は､アメリカでも､原稿を編集者を通さずに電子書籍化するケースは稀で､既刊だけを電子書籍化し､新刊を出す場合は既存の出版社から紙の本で出す(または同時に電子書籍版を出す)という作家が多かった｡
なんだか｢電子書籍｣や｢巨大企業｣の名前に脅えて､編集者が｢自分たちに存在意義はない｣と卑屈になっているみたいだ｡もちろん､無意味に威張る必要はまったくないけれど……｡
取材班は次に､日本の作家たちが､電子書籍についてどんな感想を抱いているかを聞くことにした｡たとえば､通常10%の印税も､電子書籍なら用紙代､印刷･物流コストがかからないので高くすることができる｡アマゾンでもアップルでも自分たちの電子書店で販売した場合､売り上げの30%を取り､最大70%は作品を提供した側(作家や出版社)に支払うと言っている｡
もちろん､収入のためだけに作品を書くわけではないが､こうした条件を出されれば､心は動かないのか｡ 日本文藝家協会副理事長で知的所有権委員長を務める三田誠広氏が答える｡
｢私自身は紙の本に格別の思い入れを持っています｡印税率について言えば､本には初版部数というものがあり､初版部数分の印税が著者に支払われると､それはたとえ本が売れ残っても､おカネを返すことはありません｡これは一種の『契約金』だと考えられます｡しかし電子書籍の場合､読者が注文すると課金される仕組みですから､初版部数という概念はありません｡
仮に印税率が70%だったとしても､一冊も売れなかったらゼロです｡そんな状況で書き下ろし小説を出していくのはリスクが高すぎて､プロとしての仕事はできないのではないかと考えます｣
三田氏の話を聞いて､思ったことがある｡読者が特定の本の存在を知るのに､宣伝は一つの重要なきっかけだ｡当然ながら､これは出版社の費用で行われている｡本が売れなければ初版部数分の印税を含む損失があるからだ｡
ところが､電子書籍の販売を牛耳ろうとする世界的巨大企業にとっては､仮に本が売れなくても金銭的リスクがない｡宣伝なしでも本を出せば売れるというような有名作家さえいればよく､新人作家に宣伝費をかけて売り出そうという発想にはならないに違いない｡
｢村上春樹｣の偽者が出る?
こうした懸念が拭えないなか､今年3月､国内の出版社31社が集まって日本電子書籍出版社協会(電書協)が発足した｡著者の権利確保や紙とデジタルの共存を目的とした組織だが､アマゾン､アップル､グーグルといった企業に対して､出版界全体で対応しようという狙いもある｡
もちろん､電書協では巨大企業を敵対視しているわけでも､電子書籍そのものを否定しているわけでもない｡文化的側面から見ても､絶版になった本や､100年以上前の本を電子化して保存することは歓迎すべきことだし､国会図書館でも現在､蔵書のスキャンを行っている最中だ｡
もう一つのメリットは､これまで本を出すことができなかったような人が､自作を電子書籍として流通させられるようになったことだろう｡
ただ､それにより想像もしなかったような問題が起きる可能性だけは覚えておいたほうがいい｡ツイッターでは､有名人の名前を騙(かた)る例は珍しくないが､電子書籍でも､同様のことが起こりうる｡弁護士の村瀬拓男氏は､こう危惧する｡
｢どんなペンネームを使おうと作者の自由ですし､たとえば村上春樹という名前の登録商標はないので､誰でも名乗れます｡これまでは､書き手の身元保証を出版社が担ってきました｡出版社がニセの著者のインチキ本を一冊だけ作って逃げることはありえませんから｡
もちろん､勝手に著名作家の名前を名乗って作品を発表したら､形式的には詐欺罪が成立するでしょう｡ただ､『自分は､あの｢ノルウェイの森｣を書いた村上春樹だとは一言も言っていない』と言い逃れれば､罪に問えるかどうか微妙です｡
同じように『１Ｑ８４』BOOK4を勝手に書き上げ､電子書籍として何十万部の売り上げを上げた場合でも､続編を勝手に創作するという行為が犯罪に当たるかどうかは難しい判断になります｣
こうした危険性をはらんだまま電子書籍市場は日本でも拡大しようとしているが､では､本格的に普及するのはいつごろになるのだろうか｡
取材班が聞いたところ､多くの出版関係者は一様に､日本ではアメリカほど急速に広まることはないという意見だった｡その理由の一つには､日本の本がアメリカなどに比べてもともと安いことが挙げられる｡アメリカのハードカバーは25㌦(約2300円)程度が当たり前で､それが電子書籍では10㌦以下で読めることから一気に広がった｡
一方､日本の本は2000円以下のものが多く､さらに定価の安い新書や文庫も豊富だ｡価格が電子書籍普及の動機になるとは考えにくい｡また､現状では日本語のコンテンツは少なく､マンガを除けば､著作権が切れた古典などが中心になっている｡
逆に言えば､人気作家の新刊が電子書籍で､紙の本より安く読めるというような状況が生まれれば､アメリカのように一気に広がる可能性も否定できない｡
'92年から電子書籍事業を専門に行ってきた草分け的存在であるボイジャーの萩野正昭社長は､こう語る｡
｢日本の本はいまでもほとんど電子的に作ったものを紙に印刷しているわけですから､そのデータを転用すればコンテンツはすぐに増えるでしょう｡流通コストもかからないし､返品を心配する必要もない｡紙の本が売れない現状の出版社にとって､電子書籍は福音になるかもしれません｣
紙の本は１割になる?!
現在の出版業界は売り上げが下がり続け､ついに全体でも2兆円を切った｡出版界全体で任天堂の一社の売り上げ('09年決算)と同じくらいである｡さらに､返品率は実に40%に達している｡つまり､取次を通して本屋に置かれた本のうち4割はまた出版社に戻ってきてしまうのである｡
もちろん､本屋の経営も厳しくなる一方だ｡2000年に約2万2000店あった本屋は､2010年には30%近く減少して､1万5500店余り｡電子書籍時代の到来を､本屋ではどう見ているのか｡ジュンク堂書店専務取締役営業本部長の岡充孝氏に聞いた｡
｢浮き足立っている人もいるようですが､正直､電子化が本格化するのはまだ先の話だと考えています｡いまは紙媒体のコンテンツをもっと掘り下げていく努力が大切じゃないですか｡20年､30年先には電子書籍のシェアも上がってくるでしょうが､当面は電子書籍で目次を見たり試し読みをして､あらためて書店で本をお買い上げになるお客様が増えるように思います｣
右往左往する前に､もっとコンテンツを掘り下げるべきというのは､取材班にとっても身に沁みる指摘である｡本の流通を担う取次店の意見も聞いてみよう｡
｢紙が発明されて2000年近く続いてきた文化がそう簡単に崩れるとは思っていません｡現在､総務省･文科省･経産省が出版業界各社を集めて議論をしていますが､取次はそのメンバーから外れています｡そのため､あまり情報も入ってきませんが､取次各社がそれぞれ対応を考えているはずです｣(日本出版取次協会･林正則事務局長)
業界は各々の立場で､必死に生き残りをかけて様々な取り組みをしている｡たとえば､ジュンク堂書店では､電子書籍では絶対に味わえない､作家と読者の交流の場としてイベントを頻繁に開催する｡
他にも特徴のある品揃えや､地域に根ざした対面販売など､｢この本屋に行くと何かある｣｢この本屋が勧める本は面白い｣と読者にリアルな体験を提供した本屋は生き残っていくのだろう｡
一方､電子書籍の世界では､ツイッターなどを利用した口コミが､大きく売れ行きに影響する｡ブログ書評のカリスマとして知られる小飼弾氏が言う｡
｢私は7年ほどで紙の本は1割くらいになると予測しています｡電子書籍には著者のサインはもらえませんよね｡そういう物理的な証(あかし)を残したい人はいます｡また､オマケを付けた初版限定版のようなものは､紙の本でしか手に入らない｡
それ以外の本は電子書籍に置き換わり､ネットで自分が信用する人が面白いと言った本を買うようになる｡いまでも私の勧めた本が半日で1000部売れることがあります｣
電子､電子と騒ぐ前に
ここまで話を進めてきて､雑誌が電子書籍の到来でどうなるのかを調査していないことに気付いた｡単行本と違って､レイアウトがページﾞごとに違うような雑誌はなかなか電子化しづらいのではないだろうか｡それにキンドルはモノクロだから､カラーページﾞの多い雑誌は不向きだ｡
｢雑誌の誌面は､さまざまな特集や連載､グラビアなどで構成され､ライターやカメラマン、デザイナーなど多様な専門職と､それに応じた編集者がいないと作れません｡また､著作権などの権利関係も､雑誌一冊でかなり複雑に入り組んでいます｡これはアマゾンなどのプラットフォーマーにできるものではなく､出版社抜きでは作れません｣(メディアジャーナリストの神余心(かなまるこころ)氏)
じゃあ､｢週刊現代｣は大丈夫ですね､と浮かれている場合ではない｡今回の取材のなかで､まったく違う角度から､日本の電子書籍の未来を憂う声を聞いた｡iPodの普及でCDショップが激減したように､万が一､本や本屋がなくなったら困るけれど､電子書籍が日本に根付かないとなると､それはそれで由々しき事態なのだ｡
｢日本の電子書籍は､日本語の特殊さという参入障壁によって"ガラパゴス化"する危険性があります｣
そう指摘するのは､米イーインク社の副社長を務めた桑田良輔氏｡あのキンドルのディスプレイにも採用されている｢eペーパー｣の開発を手がけた人物だ｡確かに日本語の既刊本をスキャンても､カタカナの｢ﾆ｣と漢数字の｢二｣を区別して検索に耐えるようにするには校閲の手間とコストが厖大にかかる｡桑田氏の話を続けよう｡
｢キンドルが未だに日本語の電子書籍に対応していないのは､アマゾンがやっかいな日本語よりもスペイン語や中国語を優先しているからです｡黒船が本格的に来なくてよかったと喜んでいる間に､中国や韓国が技術分野でどんどん先に行っていることを認識すべきです｡
中国ではすでに40機種以上もの電子ブックリーダーが市場に出回っています｡韓国ではサムスンが次世代ディスプレイの技術で世界最先端を走ろうとしている｡産業全体を見たとき､国内市場しか考えず､日本は紙の本のままでいいと言っていたら､大変なことになります｣
結局､紙か電子かというのは器の問題で､出版社は読者に喜んでもらえるような中身を作るという原点に返るしかないのだろう｡
『だれが｢本｣を殺すのか』で､出版業界の危機を指摘していたノンフィクション作家の佐野眞一氏も､現在の状況を批判した｡
｢電子､電子と騒ぐけれど､その前に著者と編集者が本当に作り込んで世に出している本がどれだけあるのかを顧みるべきです｡電子ブックリーダーが増え､便利になったと言っても､それを買って本を読もうというのは､本屋や図書館に行った経験がある人たちです｡
iPadでゲームをしていた人が､たまたま画面のなかで『白鯨』なんかの名著を見かけたとして､買うはずがない｡作者の立場から言えば､紙でも電子でもいいから､編集者と組んで､キッチリ品質管理された本を作りたいと思うだけです｣
取材者かつ当事者という微妙な立場で､一喜一憂しながら進めたレポート｡読者の皆さん､本と本屋の未来が見えたでしょうか?
