町田徹「ニュースの深層」
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日本も候補国に急きょ浮上――
1兆8000億円を手にするのは誰⁉
W杯「開催地変更」に名乗りを上げた国の名前

2015年06月23日(火) 町田 徹
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汚職問題の余波が収まらないFIFA

突如浮上した「英国開催」計画

2018年、2022年の男子サッカーのワールドカップ(W杯)が、英国や日本で開かれる可能性が取り沙汰されている。2010年の南アフリカ大会の開催決定などを巡る汚職事件で、米司法省が関係者14人を起訴してから、ほぼ1カ月が経過。事件は拡大する一方で、混迷の様相を呈していることが原因だ。

焦点は、2018年のロシア大会と2022年のカタール大会でも開催地の決定を巡り不正があったかどうかに移ったかのようだ。国際サッカー連盟(FIFA)の監査法令遵守委員長が、買収があった場合は開催地の取り消しもあり得ると発言。当時、招致活動で敗れた国のトップを切って英国が招致の用意があると表明する騒ぎに発展した。その結果、同国では、ロシアとカタールに代わる開催地の行方が大きな話題となり、大手ブックメーカーが英国をその有力な候補とし賭けの対象にしているという。

先走り過ぎの印象は拭えないものの、そうした動きが起こるところにこそ、世界中で圧倒的な人気を誇り、巨大な経済効果を持つW杯のパワーが象徴されていると言えそうだ。

リベンジに燃える英国

「5年前、ロシアとカタールが買収で選ばれたとされれば、ロンドンはW杯を開催する用意がある」――。ロンドン市長であるボリス・ジョンソン氏の発言を伝えたのは、今月(6月)1日付の英紙イブニング・スタンダードだ。

英政府も間髪を入れず、ロンドン市長に呼応した。ジョン・ウィッティングデール文化メディア・スポーツ大臣が、議会で「英国がW杯の開催に立候補する可能があるか」と質問され、「カタール大会の選定で不正が立証されれば」、そして「(ロシア大会に続き、2大会連続でヨーロッパでの開催となるが、)FIFAの要請があれば」と2つの条件を付けたうえで、「英国は十分な設備がある」として「2022年大会の開催に踏み切ることができる」と答弁した。

ロンドン市長と大臣の発言は、まるでリベンジだ。英国がいまだに2010年末に行われたW杯開催地決定に強い不満を抱いていることを浮き彫りにした。

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