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夏のボーナス・投資するならこの「超本命6銘柄」に注目すればいい

好決算の企業と値上がりのキーワード

“トランプ砲”に悩まされた6月市況

関東甲信地方は、平年よりも22日早く梅雨明けした。6月中の梅雨明けというのは観測史上初めてのことだ。

いよいよ夏。「兜町の株式相場も梅雨明け。いよいよサマー・ラリー!」と、気の早い兜町スズメは掛け声をかけるが、果たしてどうだろう。

幕が開いた7月相場の可能性と、その有望銘柄について考えてみたい。

まず、6月相場を振り返ろう。月間では日経平均が小幅上昇。5月末の2万2201円が6月末には2万2304円となったから、月間では100円ほど上昇したことになる。5月はマイナスだったから、2カ月ぶりでプラスの成果となる。

 

株価指数ベースでは「堅調な推移だった」と結論づけてよいのかもしれないが、個別銘柄ベースでは至るところで惨状が露わになった月であった。

コマツ、ファナック、パナソニック、シャープ、ホンダ、日産自動車、SUBARU、キヤノン、東レ、信越化学工業、オムロン、任天堂……といった主力株、グローバル銘柄と呼ばれる銘柄が軒並み年初来安値更新へと売り込まれたのが、この6月だったからだ。

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対イラン制裁、対中関税攻撃など、相次ぐ“トランプ砲”の炸裂によって、国際的な貿易戦争の本格化・報復合戦が危惧され、先行きは世界経済が停滞し、企業業績が深刻なダメージを受けるような事態になってしまうのではないかとの警戒感が強まった。それがグローバル銘柄への売り圧力となったのだろう。

そうした“貿易戦争”懸念という暗雲に敏感に反応し、グローバル銘柄を売った主体は外国人だった。

外国人投資家は統計が公表されている6月第3週(18~22日)までで3週合計4830億円の売り越しを記録しており、6月月間では5月(7413億円売り越し)に並ぶ規模での売り越しとなった可能性がある。

8月前に利食っておけ!

7月相場を見る上で、最大の焦点はこの“暗雲”が晴れるかどうか、だろう。

「予測不可能」なトランプ大統領のこと、しかも11月の中間選挙にむけて何らかの実績を上げておきたいという懐事情から考えると、ここで簡単に刀を鞘に収めることは考えにくいが、先週あたりからややトーンダウンの兆しが現れていることには注目したい。