5人に1人は「認知症」になる時代で、今から準備すべきこと

提供：「＃老後を変える」編集部（メットライフ生命）

2015年1月に厚生労働省が発表した「認知症施策推進総合戦略〜認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて〜（新オレンジプラン）」をご存じでしょうか？ 

この資料によると、現在、高齢者の約4人に1人は認知症またはその予備軍。今後は高齢化の進展によって、2012年時に462万人（約7人に1人）だった認知症の患者数が、2025年時には約700万人（約5人に1人）に増加するといわれています。

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※「日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究」をもとに作成

そのため、認知症の人は支えられる対象としてだけではなく、ご自身で認知症とうまく付き合い、よりよく生きていけるような環境を整備しようというのが、この新オレンジプランの基本方針です。

早めの検査と治療が大事

認知症は脳の病気であり、現時点では完全に治すことはできません。つまり、発症してしまうと快方に向かうことはないため、できる治療としては進行を遅らせる治療がメインになります。それによって健康な時間を長く過ごすことが可能となるのです。

また、軽症のうちに診断・治療を開始することで、重症化した場合に向けて、後見人を決めておくなどの準備も始められます。こうしたことから、早期発見・早期治療が重要なのです。

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※早期治療によって認知症の進行を遅らせることができる（イメージ）

早期発見には定期的な検査が必要です。認知症の検査にはさまざまな種類があり、問診やチェックテストのほかに、CTやMRIなどの画像検査、脳波検査や血液検査などがあります。

特に軽度の場合は判断が難しいことから、何度か検査を繰り返したり、複数の検査を組み合わせることもあります。

このため検査は保険の対象となりますが、思った以上に費用がかかるという印象を持つ方も少なくないようです。