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10年後に土地の値段が上がる駅・下がる駅【ビッグデータで算出】

ブランド価値が逆転する

東京五輪を機にバブルは崩壊、人口減少で需要も縮んで、不動産「不況時代」が到来する。待っているのは、少数の勝ち組と、多数の負け組に分かれる「土地格差社会」。あなたの住む駅は大丈夫?

木場、渋谷、広尾が「下がる」

まず、東京エリアについて見ていくと、渋谷、原宿、自由が丘、中目黒、恵比寿、表参道、広尾など、従来の超人気エリアの「凋落」が目につく。

不動産コンサルタントの長嶋修氏が言う。

「2012年にアベノミクスが始まって以来、投資マネーが一気に入ってきて高騰したエリアに揺り戻しが出てくる可能性が高い。すでに庶民には手が出ないほど割高になっているうえ、10年後にも日本銀行がREIT(不動産投資信託)を大量購入している保証はない。

山手線の駒込、丸ノ内線の後楽園など利便性が高くて物価が安い実需エリアに人が流れる一方、バブルエリアからはカネもヒトも引いて、一気に価格急落に見舞われるリスクがある」

 

しかも、2020年の東京オリンピック前後にこれまでの不動産バブルは崩壊すると言われる。

近年は都心回帰の流れもあって地価が押し上げられてきたが、東京都でも2025年には人口減少が始まるので、その上乗せ効果も期待できなくなる。

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住宅ジャーナリストの榊淳司氏も言う。

「東京都のワースト1位は木場で、まさに都心回帰した層を開発ラッシュで受け入れてきた場所。すでに需要が減り始めて坪単価300万円以上ではマンション物件が売れなくなっており、『下落局面』を迎えるのは当然の流れです。

都心人口が減るのだから、都心への人口供給エリアのベッドタウンでも凋落する場所が出てくる。千葉ニュータウン中央ではすでにマンションの売れ行きが悪化しているし、ユーカリが丘でも販売不振の話を聞きます」

今回、ビッグデータから土地の値段を弾き出す不動産価格予測サービス『GEEO』で全国主要駅の地価を算出。実に776ヵ所について、地価が10年後にどれくらい上がり、下がっているかをまとめた。表は記事末尾にまとめて掲載したので、参照してほしい。(http://gendai.ismedia.jp/articles/-/52457?page=5