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若者の死因「自殺」最多が意味すること〜メンタルヘルスの大原則とは

日本社会にも漂う漠然とした不安
日本では、いまだ自殺が死亡原因の多くを占めている。最新の「自殺対策白書」によれば、自殺者数は減少傾向にあるが、15〜39歳では最多の死因となっている。自殺予防にくわしい高橋祥友・筑波大医学医療系教授は現状をこう見る。

なぜ若者に自殺が多いのか

5月末に政府は自殺対策白書を公表した。最新のデータが明らかになったわけだが、少し注意してとらえなければならない点がいくつかある。

まず、ティーンエイジャーから若年成人までの世代では、自殺が死因の第一位であるというのは、何も最近始まった傾向ではなく、これまでも一貫している傾向である。


平成27年における死因順位別にみた年齢階級・性別死亡数・死亡率・構成割合(自殺対策白書2017年版より)

少し考えてみるとすぐにその理由がわかるはずである。

子どもの頃は病気による死亡が多いが、成長するにつれて若い世代では病死は少ない。そして加齢とともに病気にかかる率がふたたび増していき、病気による死も増えていく。

という訳で、10~20代の年齢層では、自殺や不慮の事故死が死因の上位になるというのはわが国ばかりでなく、世界的な傾向である。私が医師国家試験を受験したのは今から38年前であるが、当時も公衆衛生学の試験によく出題される問題であった。

ただし、30代になっても自殺が死因の第一位というのは近年のわが国の傾向と指摘できる点であるだろう。

 

経済が安定していて、現場で人を育てるという雰囲気が最近では失われつつある。職場で若い社員を育てるだけの余裕がなく、入社したばかりの社員であっても、即戦力を求められる。

以前に比べると、職場の和も失われ、個々の社員が孤立しているという雰囲気もごく当たり前のような現状であり、この世代の自殺率上昇に関与している可能性がある。

自殺者数の推移(自殺対策白書2017年版より)

メンタルヘルスの大原則

自殺に至る前にはさまざまな形の心身の不調が現れてくるが、心のバランスを保つための大原則は、①早期の問題認識と②適切な援助希求の2点に尽きる。

誰でも長い人生の間には悩みを抱えたり、心身の不調を抱えたりすることがある。それに早い段階で気づくことが重要である。悩みや問題を抱えることはけっして恥ずかしいことではない。

そして、それに気づいたら、独りで抱えこまないで、かならず誰かに助けを求めることが重要である。自分の周囲にいる信頼できる人でもよいし、身近な人には話しづらいというのであれば、精神保健の専門家に相談するのもよいだろう。

真剣に話を聞いてくれる人を見つけて、悩みを言葉に出して表現してみると、それまでは囚われ切っていた頑なな考えから少し解放されて、別の角度から問題を眺めて、さまざまな解決策も思いつく可能性が出てくる。

すっかり追いつめられてしまうと、そもそも「誰かに相談しても、意味がない」といった気分に囚われきってしまうので、健康なうちに、もしも悩みを抱えたら「誰に相談することができるだろうか?」と考えておくのもよいだろう。