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2033年、日本のマンションがスラム化する

怖すぎる未来の年表②
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2036年東京でバスの本数が激減する

過疎地では、利用者が激減し、バスや電車といった公共交通機関の本数が減っていく。国土交通省によれば、'00~'13年に鉄道は35路線、バス路線に至っては、'06~'11年で1万1160km分の路線が廃止された。

「バス、電車の本数が減るのは、地方だけの問題ではありません」と言うのは前出の河合氏だ。

「東京では、別の理由から公共交通の本数が減る可能性が高い。現在でも、高齢者は乗り降りにひと苦労で、バスが遅れることがありますが、東京都は高齢者がこれからの20年間で100万人以上増えると見込まれている。

今後、そうした遅れが激増するのは確実です。車椅子の人が電車を使うことも増えますが、いま駅に設置されているエレベーターでは輸送力が足りず、大混雑することが予想される。バス会社や鉄道会社は本数を減らさざるを得ないのです。

これからの東京は、いままでのように『若者』『ビジネスマン』のリズムに合わせて動かない。時間ピッタリに電車やバスが来ると考えないほうがいい」

実際、国土交通省は、'16年度の「交通の動向」で、2036年に高齢者の割合が約33%となること、高齢者のバス、鉄道の利用率が高いことを指摘し、高齢者、障害者が使いやすい交通機関の設計が喫緊の課題だとしている。

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2037年には、高齢者の人口がピークに近づく。そのことで、現在よりもさらに危機が深刻化するのが、新聞社である。なぜか。

新聞社 破綻したビジネスモデル』の著者で毎日新聞元常務の河内孝氏が言う。

「インターネットの出現で情報の入手経路が無限に広がる中、現役世代のビジネスマンはまだしも、年金を受け取っている人が新聞に3000~4000円という額を払うとは考えにくい。この頃までに、新聞への需要はさらに減るでしょう。

アメリカではアマゾンのジェフ・ベゾスがワシントンポスト紙を買収しましたが、あれは世界に発信する媒体だからこそ。日本の新聞の魅力は低い。新聞業を止めて、別のことをやる新聞社も出てくるかもしれない」

 

人口の変化で、社会の基本的な形が大きく変わるのだ。

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