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知らないと損する生命保険の賢い「やめどき」と「やめ方」

解約しないほうがいい「お宝保険」も
週刊現代 プロフィール

不要な特約を即やめる

まずは医療保険だ。

「一生涯の保障」を謳い文句に、各生保会社はこぞって宣伝しているが、保険の専門家は「即刻やめて問題ない」と口を揃える。

「そもそも健康保険制度を使えば、医療費は高齢者の場合は1割負担、一般の人は3割負担になっています。これに加えて高額療養費制度を使えば、治療費がかさんでも一ヵ月あたり9万円前後の上限負担で済んでしまいます。

つまり、医療保険に入っていなくても、当座、月10万円くらいの自由に使えるお金があれば賄うことができます」(ファイナンシャルプランナーの山本俊成氏)

大手生保A社の医療保険をモデルケースにしてみよう。55歳男性の場合、一日5000円の入院保障が最大60日受けられる契約で、三大疾病特約を付けると保険料は月7002円になる。10年後に入院すると想定しても、それまでに支払う保険料は約84万円。

これは、最大60日入院して手術給付金10万円が出ても元が取れるどころか、払った金額の半分も戻ってこないことになる。

また、20年ほど前の医療保険では、解約時に返戻金が出るものがある。

「たとえば私が平成8年から加入している医療保険は、62歳になるとき返戻率が100%を超えるので、この時期に解約を考えるつもりです」(ファイナンシャルプランナーの畠中雅子氏)

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次に、終身タイプの死亡保険はどうか。

解約時に返戻金がある貯蓄型の終身保険では、掛け捨ての定期特約が付帯して「2階建て」の保障になっているものがあり、50~60代に加入者は多い。それに加えて、三大疾病特約や介護特約など様々な保障がセットになっている。

この終身保険においては、「特約」と「返戻金」をどれだけ重視するかが判断基準になる。

 

「生命保険の最大のメリットは、万が一のときに貯金では賄いきれない大きさのお金を家族に残すことができる点です。ですから子供が独立してしまえばそれほどの金額は必要ないといえます。

55歳以上の方がよく加入している掛け捨ての定期特約の部分は解約してしまっても問題ないでしょう」(前出・長尾氏)

加えて、医療保険や介護保険に入っているにもかかわらず、三大疾病特約や介護特約をつけている人も多い。中途解約すると元本割れのリスクがあり、「これまで多額の保険料を払ってきたのに」と躊躇しがちな終身保険だが、まずは不要な特約から解約していこう。

ただし、なかには残しておいたほうがいい保険も、もちろんある。