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「超不確実」トランプ大相場で「上がる株」実名100銘柄

「日経平均2万5000円」時代が来る!

問題発言が出る度に暴落するから怖さもあるけれど、これほど投資好機な相場環境もない――市場関係者たちはそう口を揃える。売買方法、銘柄選定を少し工夫するだけで、この相場は宝の山になる。

失言が出た時は「買い時」

30兆円を超える巨額を運用する米国最大の年金ファンド・カルパース(カリフォルニア州職員退職年金基金)がいま、「日本株買い」に大きく動き出そうとしている。

元スイス銀行ディーラーでマーケットアナリストの豊島逸夫氏が言う。

「つい先日、カルパースから日本株の状況について説明してほしいと依頼がありました。カルパースは市場関係者の間で『大鯨』と呼ばれるほどに、その巨額運用資産をアメリカ、欧州、中国、日本など世界中に分散投資しています。

これまでは日本株にはあまり重点を置いていなかったのですが、ここにきて投資額を増やそうと動き出しているわけです。

いま世界各国の株価水準を見渡すと、米国株などがすでに割高水準になっているのに比べて、日本株はいまだに割安です。さらに、日本はいま世界のどの国よりも政治的に安定していることから、世界の主要投資家たちが日本株を『本命視』し始めた」

昨年11月のトランプ大統領当選から始まった日本株の急上昇は、ヘッジファンドを中心とした短期筋が牽引。その活況を「こんな急激な上昇はすぐに終わる」と遠目に見ていた投資家も多かったが、もはやそんな悠長なことは言っていられなくなってきた。

年始に入ってからも日本株の勢いが衰えない状況を目の当たりにして、日本株の「持たざるリスク」に直面しているからである。

豊島氏が続ける。

「日本株市場はヘッジファンドによる短期マネー中心から転換して、世界の年金ファンドを中心とした中長期マネーが大量に入ってくる流れになっていくでしょう。彼らは一度買ったら簡単には手放さない、息の長いリアルマネー。つまりは、日本株が本格相場入りする可能性が開けてきたと言えるわけです」

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1月20日に、トランプ新政権がいよいよ始動した。

「トランプの化けの皮」が早晩剥がれて、これまで続いた株価の勢いが止まってしまうのではないか……そう危惧する声も出ているが、「それは杞憂」とマーケットバンク代表の岡山憲史氏は言う。

「現在の環境は、『相場は悲観の中で生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく』という格言通りの動きになってきました。

この格言に照らし合わせれば、昨年11月からの株価上昇局面は、まだ悲観の中で相場が生まれた段階にすぎません。いまそれがやっと懐疑の段階に入ったわけで、今後はトランプ新政権が順調に政策を実行していく中で、それが楽観に変わっていく。

日経平均株価は5月までに2万1000円ほどまで上昇し、その後は一時的に2万円割れするような調整局面はあるかもしれませんが、そこを抜ければ再び年末に向けて上昇曲線を描いていくでしょう。

さらに言えば、今年はトランプ大統領を見習って、先進各国が新たな経済刺激策を打ってくる可能性が高い。

日本でも安倍政権がさらなる追加的景気対策を実行すれば、相場はまさに幸福に包まれる状態にまで昇りつめます。そこまでくれば、年末にも日経平均が2万5000円をつけてもおかしくはない」

 

いままさに幕が開けたトランプ相場「第二幕」は、日本株の大台がいよいよ目の前にまで見えてくるというわけだ。

もちろん、そんな活況相場にもリスクはあって、トヨタ自動車がメキシコに工場を作ることを突然「口撃」されたように、トランプ大統領の発言ひとつで株価が大きく揺さぶられる恐ろしさは常につきまとう。

つまり、今年一年を見通すと、株価は上昇基調ではあるがボラティリティ(変動)は大きい相場になるわけだが、実はこの相場環境こそが投資にはうってつけの好機となる。松井証券シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏が言う。

「株価が一辺倒に上がっていく相場では高値を追わなくてはいけないので、買えない銘柄が出てきたり、あるいは高値掴みをさせられるリスクも出てきます。

一方で、トランプ大統領の言動などで株価が下落するリスクがある中では、市場が悲観的なムードになったタイミングを狙って、株価が下落する優良銘柄で『拾う』という戦略が有効に使えます。

逆説的に聞こえるかもしれませんが、基本的には年末に向けて上昇していく相場の中で、ネガティブ報道が出たり、思わぬ急落場面を迎えた時にこそ、銘柄を拾うチャンスが来るわけです」