スマートフォン 企業・経営
「iPhone7」は買いなのか? 携帯大手3社が陥った深刻なジレンマ
海外での評判はイマイチだが…

海外での評判はイマイチ…

米アップル社が今週金曜日(9月16日)に主要国で一斉に主力スマホ「iPhone」の新バージョン「7」を発売するのに合わせて、日本国内ではNTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクがそれぞれ「おトク」と称するキャンペーンを展開している。

このiPhone7は、アンドロイド系のスマホでしか使えなかったSuicaを使えるようにするほか、従来のiPhoneには無かった防水機能を付けた端末だ。イヤホンを無線化してイヤホン・ジャックを無くしたり、基本ソフト(OS)のアップグレードといった変更もある。アップル社のティム・クック経営最高責任者(CEO)は発表の席で「過去最高のiPhone」と強調した。

しかし、米全国紙がライバル機の方が依然として防水性能の強靭さや画面の高精細さ、バッテリーの容量(持ち時間)などで高性能と指摘したり、有力調査会社が「(変更は)いずれもマイナーチェンジ。(中国市場では買い手控えて)来年発売予定とされる新iPhone8を待つ人が出るのではないか」と評するなど、本国では醒めた見方が意外に目立つ。

それにもかかわらず、日本の携帯大手3社は、現行のiPhoneなどを下取りすることで実質タダでiPhone7(32GBモデルなどに限定)を入手できる目玉プランなどを打ち出して、顧客の囲い込みに躍起になっている。

いったい、なぜ、日本の携帯大手3社は、必ずしも海外で評価が高いと言えない新型iPhoneに固執するのか。今週は、その内情とそろばん勘定を読み解いてみよう。

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