規制緩和・政策 経済・財政 オリンピック
金メダルの数は「GDP総額」で決まる! オリンピックの真実を明かそう
2020東京へ、日本政府がやるべきこと
〔photo〕gettyimages

リオ五輪が終わって

2016リオ五輪が21日に閉幕した。筆者はスポーツ大好きなので、寝不足になる日が続いた。日中暑く、寝不足も重なって体調管理が難しかったが、頑張っている選手を見ると、不思議と元気になった。

それにしても、女子レスリングの終了間際の逆転劇、男子団体体操や男子陸上400メートルリレーには大興奮したものだ。メダルラッシュはやはり気持ちがいい。

(もちろん、五輪はメダルだけがすべてではない。入賞でも立派な成績であるし、東京五輪ではフェアプレー賞賛やドーピングなしにするなど、メダル至上主義にならないようにしたいものだ。)

2012ロンドン五輪では、日本は金7、銀14、銅17の計38であったが、リオ五輪では金12、銀8、銅21と計41だった。

日本オリンピック委員会(JOC)がめざすリオ五輪の金メダル目標数は14であったので、まずまずだろう。

金メダル獲得数はGDPで決まる

何が金メダル獲得数を決めるのか。

どの競技での金メダルなのかを問わないということなら、過去のデータから、その国のGDP総額でだいたい決まるといっていい。もっとも、これにはタネ本がある。

米国で定番教科書になっている『マンキュー入門経済学』だ。

それには、オリンピックにおけるメダル獲得数について、「世界クラスの選手を生み出す一国の能力を測る最善の尺度がGDPの総額であることを発見した。GDPの総額が大きいことは、それが1人当たりGDPの高さによるものであれ、人口の多さによるものであれ、より多くのメダルをもたらす」と書かれている。

これは簡単にデータで確かめられる。