約4ヵ月ぶりの海外投資家「買い越し」、ついに日本株復活のサインか
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5ヵ月ぶりの「買い越し」

株式市場で年初から売り越しを続けてきた海外投資家が、買い越しに転じた。4月4日から8日の週の買い越しは326億円と、金額こそ小さかったものの昨年最終週以来14週ぶり。続く11日から15日の週は3848億円の買い越しと久しぶりにまとまった買い越し額となった。

日本の株式市場に大きな影響力を持つ海外投資家が買いに転じたことで、日経平均株価は8日の1万5471円を底に上昇、4月25日の取引時間中には1万7613円を付けた。

昨年秋以降、積極的に日本株を買ってきたのは「信託銀行」部門。背後にはGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)などの公的資金による買いが入っているのではないか、と見られてきたことがある。その一方で海外投資家は売り越しを続け、年初からの売り越し額は5兆円を超えていた。

アベノミクスが本格的に始まった2013年には、海外投資家は15兆円を買い越していたが、年明けからの巨額の売りに、「海外投資家はアベノミクスを見限った」という見方まで出ていた。

海外投資家の買い越し額が信託銀行を上回ったのは昨年11月中旬以来5カ月ぶり。3848億円という買い越し規模は、昨年5月末の3970億円以来である。中国・上海株暴落の影響で日経平均株価が大きく下げる前で、日経平均株価は2万円を超えていた。週刊誌に「日経平均4万円」という見出しが躍るなど、強気が支配していた頃である。それ以来、久方ぶりに大量に買い越したのである。

では、これをきっかけに海外投資家は本格的に買い姿勢を強めてくるのだろうか。あるいは、出遅れ感が目立っている日本株への「打診買い」の域を出ないのか。

実は、国内の個人投資家の見方は冷めている。同じ11日から15日の週に3465億円も売り越したのである。年明けの大幅な株価下落局面や、2月に日経平均株価が1万5000円を割り込んだ過程で、個人投資家は積極的に買い越してきた。1万6000円台に戻してきたことで、利益確定や、「やれやれの売り」を出したということだろう。