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日本株の「一人負け」が止まらない~この逆風のなか、個人投資家が採るべき有効な投資戦略とは?
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日銀の追加緩和があるとすると

新年度に入っても、依然として日本株の「一人負け」が続いている。

4月に入ってからの日経平均株価は、約6%の下落となっている。ほぼ同時に円高が進行していることを考えると、日銀のマイナス金利政策に対する見方(すなわち、量的質的緩和政策の限界論。これについては、3月31日の当コラム『この「円高」局面はいつまで続くのか?~マイナス金利は円安に働くはずなのに』を参照いただきたい)が影響している可能性が高い。

したがって、日銀の追加緩和(特に量的質的緩和政策によるマネタリーベース供給ペースの拡大)が実現しないことにはどうしようもないというのが筆者の考えである。

今後、日銀が追加緩和を実施すると考えるのであれば、株価はどこかのタイミングで底入りして上昇するという絵が描けるが、追加緩和しないとこのまま低迷を続けるというリスクもある。3月までは、半分、「期待をこめて」という側面もあったとは思うが、多くの株式市場関係者が、日経平均株価の2万円超えを予想していた。だが、その予想は早くも大きく崩れている。

今のような局面、日経平均株価に代表されるような「株価インデックス」の上昇が期待できない状況下では、多くの市場関係者が、「個別銘柄の発掘」に注力しようとする。最もわかりやすい例は、「バイオ」や「ハイテク」、最近では、「人工知能」といった投資テーマをはやして、関連銘柄を推奨するパターンであろう。

だが、そもそも3000種もある上場銘柄の中から全体の相場状況に反して、上昇していく銘柄を「発掘」するのは、プロのアナリストにとっても至難の業である。

また、昨年末の「フィンテック・ブーム」で明らかなように、わかりやすい「投資テーマ」も短期的な売買を頻繁に繰り返すような「トレーディング」のアイデアとしては有効かもしれないが、その寿命は短く、長期保有には不向きである。

一概に「投資テーマ」といっても無数にあるし、仮に、マーケットの話題となるようなテーマを見つけたとしても、話題性が高まり、新聞や雑誌、場合によってはテレビで取り上げられる頃には、株価は既に上がるところまで上がっているケースがほとんどである。

多くの人は、これらの投資テーマを新聞、雑誌等のメディアを通じて知ることになるが、そこから、その投資テーマに沿った株式を購入しても、「高値掴み」するだけである。場合によっては、大損するケースもあるので注意が必要である。そういう意味では、株式市場は、「効率的市場」ではないかと考える。