サッカー
仰天!FIFAが「犯罪組織認定」されるってホント!?
~米司法省が本気。W杯、日本への影響は?

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アメリカの司法省が本気

10月8日夜、サッカー日本代表がシリアに快勝し、2018年のロシアW杯への出場にまた一歩近づいた。そんな中、FIFA(国際サッカー連盟)がいま、危機に瀕している。

5月末に大規模な汚職事件が摘発されて以来、組織の再生に向けて懸命の自浄努力を続けているFIFAだが、実は今、アメリカの法廷で「犯罪組織」に認定されようとしているのだ。

こうした動きを受けて、W杯の巨大スポンサーであるコカ・コーラが、ブラッター会長に辞任要求を突き、FIFAとしてもブラッター会長に職務停止処分を科す事態にまでなっている。

キーワードとなるのは「RICO法」(通称リコ法)。マフィアの組織犯罪を処罰することを目的としたアメリカの連邦法だ。

なぜ、サッカーの国際組織であるFIFAに、RICO法が適用されようとしているのだろうか。

まず、FIFA事件を振り返ってみよう。2015年5月27日、チューリッヒにある静謐な最高級ホテル「ボーオーラック」(Baur Au Lac)が騒然となった。FIFA年次総会のために参集していた現役のFIFA副会長2人を含む7人がスイス警察によって突如、逮捕されたためだ。

さらに同日、アメリカで司法省(DOJ)が記者会見を開き、「合計1.5億ドル(約185億円)相当の賄賂を授受した」として、FIFAや企業関係者計14人を起訴したことを発表した。

全世界に衝撃を与えたこの事件、捜査を主導したのは、4月に司法省トップに就任したばかりのロレッタ・リンチ司法長官である。

オバマ大統領によって、黒人女性として初めて司法長官に抜擢されたリンチ長官は、もともと、FIFA幹部の一部が贅沢極まりない生活を送っていたニューヨーク東部を管轄とする連邦検事だった。FIFA幹部の一部が代理店やエージェントと組んで私腹を肥やしているというのは、公然の秘密であった。

しかし、誰もFIFA幹部には手出しが出来なかった。それはなぜか。トリニダード・トバゴの国会議員だったジャック・ワーナー元副会長は別として、彼らが「民間人」だったからだ。