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ますます複雑になるクルマ業界勢力相関図を読む!
トヨタとマツダが業務提携/ホンダは独立を貫くのか!?/日産のゴーン体制今後の展望

5月13日、突如発表されたトヨタとマツダの「包括的業務提携」に向けた覚書への調印。

この業務提携には資本関係はいっさいないという。つまり、トヨタとマツダは「一緒になって、これからのいいクルマ作りに力を合わせていきましょう」ということ。これはかなり異例なことだが、裏を返せば、世界一の販売台数と、世界の企業でもトップクラスの利益を上げるトヨタ自動車でさえ、今後の生き残りをかけて危機感を持って、さまざまな方策を模索しているということ。

ここ15年程度の間に、日本国内だけではなく、世界的にも自動車メーカー同士の合従連衡が相次ぎ、新たに生まれた自動車メーカーがあるいっぽう、伝統あるメーカーが消滅したり、民族系から離脱してブランドのみが別会社に引き継がれて生き残っていくなどということもある。

そうした世界の自動車メーカーの最新相関関係を改めて確認していきたい。

生き残りをかけて世界規模で業界再編進む

5月13日、トヨタ自動車とマツダは「包括的な業務提携」に向けた覚書に調印したことを発表。会見の場では豊田章男社長と小飼雅道社長は終始友好的な雰囲気で、両社の関係性のよさを強調した

日本国内ではいすゞが1993年に乗用車の自社開発、製造、から撤退して以来、「国内8メーカー」が基本的には独立した経営でしのぎを削ってきた。50歳代以上の読者にとっては、トヨタ、日産、ホンダ、マツダ、三菱自動車、スバル(富士重工)、ダイハツ、スズキが、それぞれ独立して乗用車開発に力を注ぎ、ライバル関係の中で商品力を高めていった、というのが共通認識だろう。もうちょっと上の世代だと、プリンス自動車工業という自動車メーカーがあって、日産に吸収されるように合併して……、という話を思い出されるかもしれないが、ここまで明確に日本国内の自動車メーカーが「消えた」ことは他に例がなく、当時の通産省の指導があったとはいえ、異例なことだったといえるだろう。