新国立競技場問題 急浮上した「五輪後は巨人軍の新球場に」計画の真相
~読売グループはすでに動き始めた!

まもなく誕生から30年目を迎える「ビッグエッグ」【PHOTO】iStock

「赤字垂れ流し」は避けられるが…

新国立競技場の新整備計画が大詰めを迎えている。

「ゼロベースから見直す」

安倍晋三首相が、7月17日、電撃的な白紙撤回を発表して以降、遠藤利明五輪担当相をトップに関係閣僚会議を開き、新計画策定に向けた基本的な考え方や方向性を議論してきた。

その結果、8月14日に公表された「基本的な考え方」では、①原則としてスポーツ専用競技場、②屋根は観客席の上部のみ、③設計・施工を一貫して行う公募型プロポーザル方式、④大会後は民間事業への移行、などが明らかにされた。

そのなかで突如現れたのが、オリンピック後、読売ジャイアンツの球場として生まれ変わるのではないかという観測だ。つまり、それを視野に新整備計画がまとまるのではないか、と私は見ている。国交省関係者が解説する。

「斬新なキールアーチが総工費を膨らませたザハ・ハディド案への反省から始まっているだけに、工費の上限は1500億円程度、開閉式の屋根は設けず、構造はできるだけシンプルにし、大会後は民間委託してプロが活用する、と方向性は固まった。そうなると、将来のジャイアンツ球場を念頭に、逆算した整備計画になる」

伏線がある。安倍首相の白紙撤回前から後藤田正純代議士(元内閣府副大臣)が持ち歩いていた新国立ジャイアンツ球場案だ。

五輪用の競技場は、シンプルな構造にして600億円で建設。それに350億円をかけて開閉式の屋根を設ける。そのうえで、隣の第二神宮球場を五輪後、ラグビーやサッカーが可能な新秩父宮スタジアムにする――。

読売ジャイアンツが、「五輪大会以降、新国立競技場をホームグランドに使用する」との観測は、以前から一部の関係者の間で取り沙汰されていた。

この続きは、プレミアム会員になるとご覧いただけます。
現代ビジネスプレミアム会員になれば、
過去の記事がすべて読み放題!
無料1ヶ月お試しキャンペーン実施中
すでに会員の方はこちら