【物件選びの知恵003】 晴海、豊洲・・・今注目される東京湾岸地区。浦安の事例から液状化被害の可能性を探る
東京湾岸地区でマンション購入する際に調べておくべきこととは?             photo Getty Images

人気の東京湾岸地区、液状化は大丈夫か?

2020年の東京オリンピックを控え、晴海、豊洲など東京湾岸地区の不動産が注目を集めている。しかし、11年3月11日の東日本大震災では、千葉県浦安市などで大規模な液状化が発生、道路が水浸しになったり、家が傾いたり、上下水道管が壊れ断水やトイレが使えなくなったのは記憶に新しく、地盤に対して不安を持っている購入検討者もいるだろう。

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液状化被害はこれまでもしばしば報告されてきた。1964年の新潟地震、1995年の阪神・淡路大震をはじめ、2004年の新潟中越地震でも大規模な液状化現象が見られた。危険性はかねてより指摘されてきたものの、意外と重要視されてこなかった盲点といえる。

液状化現象は、地盤に多くの水分を含むゆるい砂地盤で起こりやすい。ふだんは砂粒子同士が接着し建物を支えているが、地震による振動で砂と水分が分離、水まじりの砂や土が地面に吹き上がる。

こうして建物など比重の大きい構造物が埋もれる、倒れる、地中の比重の軽い下水管やマンホールなどが浮き上がるなどして、建物や上下水道、道路などに大きな被害をもたらす。

11年3月の東日本大震災では、関東地方は広範囲にわたって震度5以上の強い揺れに見舞われ、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、神奈川の1都6県の96市町村、184箇所で液状化が確認された。特に東京~千葉間の東京湾岸と千葉・茨城にまたがる利根川流域に被害が集中。地形では埋立地、海岸低地、三角州や後背湿地で被害が目立った。