大塚英樹の「成功するトップの絶対条件」=3
塚本能交(ワコールホールディングス社長)
全員参加の経営

危機をチャンスに変えた好調企業のトップたちは、どこが違うのか? なぜ、このトップたちは、会社を成功させ続けることができるのか? 500人以上の経営トップに密着したジャーナリスト・大塚英樹氏の近著『「使命感」が人を動かす 成功するトップの絶対条件』で明かされた、11人のトップそれぞれの「答え」とは何か? 短期連載でお届けする。第3回はワコールホールディングスの塚本能交社長に学ぼう。

相互信頼と個人商店主的社員の育成

 塚本が今、最も腐心しているのは、「全員参加の経営」を実現することである。社員一人ひとりが“個人商店主”のように、自分の頭で考え、判断し、自分の責任で行動する、つまりPDCAを回せる会社にすることだ。

塚本能交(つかもと・よしかた) ワコールホールディングス社長。1948年生まれ。京都市出身。ワコール創業 者、塚本幸一の長男として生まれる。1972年、芦屋大学卒業後、ワ コールに入社。同年、伊藤忠商事貿易本部繊物貿易部に出向。1975年にワコールに戻り、大阪店に勤務。1981年、常務取締役に就任。1987年より代 表取締役社長。現在はワコールホールディングス代表取締役社長兼ワコール代表取締役会長photo 鬼怒川毅(『フライデー』掲載)

 そのためには、全社員が「相互信頼」し合える企業風土と、個人商店主的社員の育成が不可欠となる。

 その点、ワコールには、すでに創業者の塚本幸一が創った「相互信頼」の理念が企業文化に埋め込まれている。

 発端は、1962年にまで遡る。当時、ワコールは法外な要求を突き付ける労働組合に苦戦していた。そんなとき、幸一は「出光には労働組合も就業規則も定年制もない。でも、みんな信頼し合って嬉々として一所懸命働いている」という出光佐三(当時・出光興産社長)の講演をきっかけに、労使問題を解決するには「社員を信頼するしかない」という結論に辿り着く。

 以来、社員との「相互信頼」を経営理念の柱とした幸一は、「労組の要求はノーチェックで承認」「タイムカードはなく、遅刻早退も自由」といった思い切った労務管理を相次いで実現した。社員同士が尊重し合う会社づくりを最大の経営目標に据えることになる─。塚本が今なお毎年、全国を回り、社員との対話を精力的に続けている理由である。

 もう一つは、個人商店主的社員の育成だ。塚本が語った。