月間5億人が訪問するウィキペディア、15年目の現状と課題---選挙前の候補者情報のまとめ作成は可能か
2015年4月にリリースされたばかりのWikipediaモバイルアプリを利用して作成したテキストを含むWikipedediaのイメージ画像

先日、米国ドキュメンタリー番組「60ミニッツ」において、オンライン参加型百科事典として知られる「ウィキペディア(Wikipedia)」の特集番組が放映され、改めてその規模や民主的な社会構築のためのツールとして世界中で活用されている様子を知ることができました。

*Wikipedia cofounder Jimmy Wales on 60 Minutes(CBS News 2015年4月5日)

概要はもちろん、ウィキペディア上の「ウィキペディア」の項目で知ることができますが、いくつか気になった項目やデータを紹介します。また、ウィキペディアが地域の市民参画、選挙の際に果たす役割に関しても問題提起してみたいと思います。

世界的に影響力を増しつつある情報源としてのウィキペディア

2001年1月15日に設立されたオンライン参加型百科事典サイト、ウィキペディアは現在約10万人とも言われている世界中のボランティア編集者によってあらゆる事象についての情報が記入・編集され、月間5億人以上が訪れるサイトです。Alexaというサイトのランキングによると、アクセス数において、グーグル、フェイスブック、ユーチューブ、アマゾン、ヤフーについで6番目にランクされています。

2001年9月11日の米国同時多発テロの際には刻々と変化する状況が記録・共有され、多くの人に利用されることになり、一気に知名度が高まったと言われています。

現在の記事の総数は288もの言語で3500万件を超え、毎日1万2000件の新しい項目の記事が作成されています。最も記事の多い言語は英語で約485万件、日本語のエントリーは世界13番目で約96万件です。

ウィキペディアを運営するのはサンフランシスコに拠点を持つ非営利団体のウィキメディア財団で、約200名のスタッフ全員が寄付・助成金(2014年実績で約5,100万ドル)で雇用されているというとてもユニークな運営スタイルでも知られています。

実際にどのように記事が作成・編集されていたか、2014年の振り返り動画を見てみましょう。