[障がい者スポーツ]
伊藤数子「変化する、パラスポーツ競技団体を取り巻く環境」

 日本サッカー協会(JFA)は今年1月15日、7種目の障がい者サッカーの競技団体(日本ブラインドサッカー協会、日本脳性麻痺7人制サッカー協会、日本ろう者サッカー協会、日本知的障がい者サッカー連盟、日本電動車椅子サッカー協会、日本アンプティサッカー協会、ソーシャルフットボール協会)へのサポートについて発表しました。

 4年前にスポーツ基本法が施行、昨年度から障がい者スポーツの管轄が厚生労働者から文部科学省へと移行、そして2020年東京オリンピック・パラリンピック開催の決定。このような社会の流れの中で、「誰でもサッカーを」というJFAのグラスルーツの理念と、障害者スポーツへの支援が一致し、実現したものです。

 JFAは17年までに「障がい者サッカー協議会(仮称)」を設置し、18年以降、障がい者サッカーの7団体を統括する団体創設を検討、JFAのサポートで各種目の組織力の向上をめざすとしています。国際大会では、同じ代表ユニホームを着用する案も出ており、これは大きな話題になるのではないでしょうか。

 このような動きが起きている中で、今回は障害者スポーツの競技団体について、考えてみます。これまで一般のスポーツと障がい者スポーツの団体間では、障がい者スポーツの大会に一般スポーツの団体から審判を派遣するなど、現場での連携が行われて来ました。が、そもそも別団体ですから、団体運営そのものにはつながりは見られませんでした。

 周知の通り、障がい者スポーツをめぐる環境には急速な変化が起こり、障がい者スポーツの競技団体は、これまでにない大きなうねりのまっただ中にいると言っても過言ではありません。障がい者スポーツの競技団体は一般スポーツの競技団体と比べると規模の小さいものが多く、善意のボランティアで成り立っている例も少なくありません。たとえば団体の事務局が、個人宅や障がい者スポーツセンターの中に置いているところもあります。

 私がそのことを初めて知ったのは、04年にある競技団体の会長を初めて訪ねた時のことです。JFAハウスのような建物を想像していたため、なかなか事務局を見つけられませんでした。やっと見つけて訪ねるとそこは会長のご自宅だったのです。普通の住居に事務局があることを知った時、私は衝撃を受けました。更に大会に行くと、現役選手でもあったその会長は、前日から設営など準備に携わり、当日はマイクを持って開会式で挨拶をした後に、自ら試合に出る、と何役も担っていたのです。また、他の団体では、代表監督と会長を兼任している方もいました。強化と事務局運営をするために、会社を辞め、時間をつくれる自営業に転職した方もいらっしゃいます。

 数年前からは、競技団体が日本パラリンピック委員会(JPC)からの強化費を、事務局運営費に充てることができるようになりました。しかし「これまで、みんなの役に立ちたいという『気持ち』でやってきただから、給与を支払うと言われたらできない」と返納を申し出る団体があったと聞きました。長年団体や選手を支えてきたのは、善意のボランティア精神からというのが理由ではありますが、一方で「それほど(給料をもらってやる)の責任は持てない」という気持ちもあるのです。

 ただ、このことは単に「意識が低い」から起こるのではありません。ここは誤解が多いところです。