大震災から4年、国内外におけるテクノロジーを活用した災害対策の大きな可能性

「ITで災害に関わる人たちがつながり、これからを考える」ことをテーマに活動しているコミュニティ「IT×災害」の情報発信チーム主催による「災害時のTwitter活用勉強会」が2月25日、Twitter Japan株式会社(東京都港区)にて開催され、参加する機会を得ました。

併せて、海外の取り組みをまとめた新著『Digital Humanitarians』や、災害時の情報をインターネット上の地図に集約する「クライシスマッピング」の国内での取り組みの紹介、災害時のテクノロジー活用の現在と未来のトレンドについてまとめてみたいと思います。

約50名の専門家が集まった「災害時のTwitter活用勉強会」

「災害時のTwitter活用勉強会」会場にはメディア関係者、地方自治体職員、大学研究者、IT系企業社員、エンジニア、市民活動関係者など、幅広い層から約50名の参加者が集い、効果的なテクノロジー活用について学び、議論する機会となりました。

Twitter Japanメディア事業部 パートナーマネージャー(政治・ライフライン担当)の谷本晴樹氏からは、災害時に最も活用されるソーシャルメディアとしてのTwitterの使われ方について、サーバーの安定性、災害時の通知サービスである「Twitterアラート」などについて言及し、ライフラインとしてのTwitter活用の重要性を紹介しました。公開情報によると、現在47都道府県のうち74%が、また、政令指定都市20のうち、浜松市と熊本市を除く18アカウント、つまり90%がTwitterのアカウントを運用しているとのことです。

また、国土交通省国土技術政策総合研究所(国総研)道路研究官の稲野茂氏は、地方自治体などが事前に特定のハッシュタグの活用を呼びかけ、位置情報を特定するためのジオタグを付与した上で災害状況などの写真を投稿することで、状況把握を効果的に行うことができると、過去の事例や実証実験の結果を踏まえ、提唱していました。

東海大学情報理工学部准教授の内田理氏は、適切なハッシュタグやジオタグを誰もが簡単に付与した上で投稿できる開発中のシステムを紹介し、信頼に足る情報を生成するための啓蒙活動や地域での連携の重要性を訴えました。

Photo: パトリック・マイヤー氏によるホームページ「iRevolution.net」より
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