[障がい者スポーツ]
伊藤数子「2020年東京で踏み出す『オリパラへの新たな一歩』」

リオデジャネイロオリンピック・パラリンピックの公式サイト。

 2013年に2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定したことを契機に、パラリンピックを取り上げるメディアも増え、パラリンピックに触れる機会が増えてきました。そのことによって、これまで低かったパラリンピックへの関心度も徐々に高まってきているように感じられます。そんな中、「オリンピックとパラリンピックをひとつにして開催しよう」という意見をよく耳にするようになりました。皆さんはどう思いますか。

議論の根底にあるものとは

 オリンピックとパラリンピックをひとつにすべきかどうか、可能かどうかという問題はさておき、私はこうした議論が交わされている、そのこと自体が何より重要ではないかと考えています。なぜなら、こうした議論がなぜ交わされるようになったのか、その理由をひも解いてみると、これまで国内ではスポーツとして扱われてこなかった障がい者スポーツをスポーツとして認識するようになり、その競技者をアスリートとして見るようになったからにほかなりません。

 そもそもパラリンピックがスポーツの大会として認識されなければ、「オリンピックとパラリンピックをひとつにしよう」という考えは湧きあがってはこないでしょう。つまり、こうした議論はパラリンピックのスポーツとしての認知度の高まりを示しているのです。

 思えば50年前、1964年に東京パラリンピックが行なわれた時代は、まだ日本では障がい者がスポーツをするなんてことはまったく考えられていませんでした。それどころか、医療の現場でも「障がい者はベッドの上で安静にすべし」という考えが常識とされていたのです。

 それから半世紀の間、障がい者がスポーツをすることの意義が理解され、「障がい者スポーツ」という言葉が使われてきました。そして、障がい者スポーツはリハビリだけでなく、競技としても広まってきたのです。

 やがて、08年北京パラリンピックを境に障がい者スポーツが超エリートスポーツ化した世界の兆候へと追随し、日本でも徐々にエリート化が進んでいきます。さらに競技力の向上に伴って「見る」スポーツとしても確立され始めるのです。そして、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催が決定し、国内での障がい者スポーツの環境は、急速に変化しています。

 また、「支える」という点においても、障がい者スポーツに関心を寄せる企業が増え、明らかにひと昔前とは異なる様相を呈しています。パナソニックが日本企業としては初めて国際パラリンピック委員会のワールドワイド公式パートナーとなったことは、その代表例と言えますね。つまり、今やパラリンピックは「する」人だけのものではなく、「見る」「支える」人のためのものでもあり、オリンピックと同様の社会的役割を担い始めているのです。

 オリンピックとパラリンピックをひとつにしましょう、という議論は、こうした時代の流れの中で起きた当然の現象だと私は考えています。そして、次の時代に向けての過渡期を迎えているのだということを実感しています。