三浦展さん【前編】 「これからは、土地をどう所有しているかではなく『どう利用しているか』の価値を計らないといけない」
『日本の地価が3分の1になる!』著者に聞く
[左]三浦展さん、[右]藤野英人さん
カリスマファンドマネジャー・藤野英人氏が注目の新刊の著者と対談し、企画と執筆の裏側に切り込む対談連載「ふっしーの新刊ねほりはほり」。第三弾は『日本の地価が3分の1になる! 2020年 東京オリンピック後の危機』の三浦展氏。団塊ジュニア世代が相続人となる2040年、いったい日本に何が起こるのか? 投資、街づくり、働き方---人口と地価をベースにさまざまな話が飛び出した。<構成:田中裕子>

人口が減ると、東京の地価も下がっていく

藤野 僕が気になった新刊著者に会いに行く企画、第三弾は『日本の地価が3分の1になる!』の三浦展さんです。今日はよろしくお願いします。

この本のタイトルを目にしたとき、「これは衝撃的だなあ」と思ったんです。いまはサラリーマンがマンション投資をしてどんどん大家になる時代なのに、地価が3分の1になったら投資の意味がまったくない。慌てた人もたくさんいるのではないでしょうか。

三浦 投資の意味がないどころか、大損です。昨日家を買って、今日この本を買った、という人はショックを受けるでしょう(笑)。

藤野 でも、中を読んでみるととても論理的で、衝撃的に見えたタイトルがものすごく説得力を持っていることがわかりました。日本の人口が減っていくというのは周知の通りで、それはつまり、土地の需要が減るということ。経済の現象として価格も下がるのは必然だ、と膨大なデータで示しています。

とかく物議を醸しそうなタイトルと内容ですが、この本を書こうと思ったきっかけは何だったんでしょうか?
 

日本の地価が3分の1になる! 2020年 東京オリンピック後の危機』
著者= 三浦展、麗澤大学 清水千弘研究室
光文社新書 / 定価950円(税込み)

◎内容紹介◎

杉並区71%減、渋谷区70%減、新宿区51%減、横浜市66%減、大阪市61%減、仙台市68%減、名古屋市60%減、福岡市67%減・・・人口減少に歯止めがかからず、消滅の可能性がある都市が指摘されるなど、日本衰退の危機感は増す一方。生産年齢人口(15~64歳)が減り、経済も下向き、住宅地価格も下がる。あなたの家は大丈夫? 全国1730市区町村の「現役世代負担率」(20~64歳に対する65歳以上の割合)から予測する、少子高齢社会・驚愕のシナリオ!

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