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厳しい試練にさらされる米MOOCs(大規模オンライン大学講座)---今春始まる日本版サービスの参考に
日本版MOOCsとしてスタートする「gacco」のトップページより

大規模なオンライン大学講座、いわゆる「MOOCs(Massive Open Online Courses)」が日本でも本格的に立ちあがろうとしている。先日、MOOCsの草分けである米Udacityが、リクルートと共同で一部講座の日本語字幕付きサービスを開始したのに続き、この4月からはJMOOC(日本オープンオンライン教育推進協議会)が「gacco」というプラットフォーム上で、「インターネット」「日本中世の自由と平等」「マンガ・アニメ・ゲーム論」など幅広い科目を提供する予定だ。

折角、日本で盛り上がり始めたところに水をかけるつもりは毛頭無いが、既に世界的な広がりを見せている米国版MOOCsは、当初期待されたほどの成果は上がっていないようだ。

●"After Setbacks, Online Courses Are Rethought" The New York Times, December 10, 2013

上の記事によれば、米国に本拠を置くMOOCsは、利用者数は数百万人と極めて多いのだが、科目を修了する人は全体の僅か4パーセント。また履修登録者の約半数は、一度もそのオンライン講義に参加したことがない。要するに、MOOCsに登録はするものの、最後までやり遂げる人は極めて少ないということなのだ。

米国のMOOCsは、そのほとんどが営利ビジネスだ。MOOCsのビデオ講義は、受講者に対し基本的に無料で提供されるが、受講者同士の交流や教師とのコミュニケーションなどに使うシステム、さらにはオンライン講座の修了証書(正規の大学における学位ではない)などは有料だ。これらが主な収益源なので、上に記したように利用者の参加率や修了率が低いとビジネスにはならない。このためUdacityなど主要なMOOCsは今、講座の在り方やビジネス・モデルの再検討を迫られている。

一体、なぜ米MOOCsは上手く行っていないのだろうか? 日本版MOOCsの今後に資するためにも、米MOOCsの誕生から、ここまでの経緯を振り返り、その長所や問題点を洗い出してみよう。