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ITトレンド・セレクト
2013年11月21日(木) 小林 雅一

原発の事故現場など、危険な環境下で作業する汎用ロボットの競技会まで間近

グーグルの自動運転車 〔PHOTO〕gettyimages

DRCについても同じことが言えるだろう。初回競技会となる今年は、箸にも棒にもかからないようなロボットばかりになるかもしれない。しかし、その成果をベースに、今後1年をかけて指数関数的に能力がアップし、来年の今頃は、かなりの実力を備えた災害対策ロボットが登場しているのではなかろうか。

2つの大きな懸念とは

むしろ同プロジェクトの成否以外の面で、懸念の声が聞かれる。一つは軍事転用の恐れだ。米国防省では、近年、兵器の無人化・ロボット化に注力している。それが最も進んでいるのが軍用航空機の分野で、海軍や空軍の偵察機や爆撃機を中心に、米軍が使っている飛行機の約3割は無人機(UAV、Drone)になっている。また海中を移動する軍用ロボットも既に開発されている。

が、予算的な制約のせいか、意外にも陸上で使われる軍用ロボットの開発が最も遅れているとされる。そこで突然、浮上してきたのが今回の「DRC(Darpa Robotics Challenge)」というプロジェクトだ。うがった見方をする人の中には、ここで開発される災害対策ロボットが、いずれは地上で戦うロボット兵士へと転用されるのではないか、と疑う向きも多い。

たとえば世界的な人権団体であるHuman Rights Watchは、ちょうど昨年の今頃、DRCの計画が発表された直後に、「(DARPAのような)軍事機関が開発する自律型ロボットが、いずれ自分の判断で人間を殺すようになる」として、その開発禁止を訴えている(gendai.ismedia.jp/articles/-/34174)。

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