雑誌
Tポイントvs.ポンタ
「どちらのカードがお得?」

もう一つ「共通ポイント」サービス陣営が
できて、カード業界に新局面!
TSUTAYAなどで利用できるTカード(左)。20代の人口の58.6%が所有する若年層に人気のカードだ。 三菱商事の100%子会社ロイヤリティマーケティングが運営するポンタ(右)。現在、新規入会キャンペーン中だ。
〔PHOTO〕香川貴宏 鬼怒川 毅(以下同)

 最近、コンビニのローソンの店頭で見かける「ポイント、ポンポンたまる」と書かれたタヌキののぼり。ローソンのほかにも、ガソリンスタンドの昭和シェル石油やCD・DVDレンタルのゲオでも見かける。これ、3月1日からスタートした「共通ポイント」サービス「ポンタ(Ponta)」ののぼりだ。

「ポンタ陣営」には、GSの昭和シェル石油と、コンビニのローソンが参加する

 共通ポイントとは、異なる業種の企業の間でポイントを貯めたり、使ったりできるようにしたもの。

 「ポンタカード」を1枚作っておけば、そのカードだけで、提携企業の各店舗で、ポイントを利用することができる。
  例えば、昭和シェル石油での給油の際にポンタカードを提示してポイントを貯め、そのポイントを使ってローソンで弁当を買ったり、ローソンで貯めたポイントを使って、ゲオでCDをレンタルしたりできるわけだ。

 こうした仕組みをすでに採用しているのが「Tポイント(T-POINT)」だ。
  Tポイントは、TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブやファミリーマートなどが発行する「Tカード」で利用できるポイント。ライバルのポンタが登場したことで、ポイントカード競争がヒートアップしている。

 ポイントカードに詳しい消費生活評論家の岩田昭男氏はこう話す。

「カードを複数枚持っていると、ポイントの有効期限を忘れたり、ポイントが分散してしまったりして、結局使い切れないというケースが少なくありません。共通ポイントは、ポイントをカード1枚でまとめて管理でき、様々な業態の店舗で利用できるのでポイントが貯めやすくなるというメリットがあります」

 様々な業態を横断する―それこそが、共通ポイントの最大の特徴なのだ。Tポイントが初登場したのは、'03年。現在の会員数は、約3420万人を誇る。ここにポンタが対抗して参入してきたのである。今後、二大陣営の熾烈な争いが起こるのは間違いない。

「Tポイント陣営」を形成するENEOSとファミリーマート

「例えば、レンタルの場合は、TSUTAYAがTポイントで、ゲオがポンタ。コンビニの場合は、ファミリーマートがTポイントで、ローソンがポンタ。
  さらに、ガソリンスタンドの場合は、ENEOS(新日本石油)がTポイントで、昭和シェル石油がポンタ。このように、ライバル関係にある企業が対立する形で、それぞれの共通ポイント陣営に参加しています。
  両陣営は提携先をさらに広げていく意向で、今後、さまざまな業種で"陣取り合戦"が繰り広げられると見られます。ポイントカード業界は、共通ポイントを中心とした新局面に入ったと言えるでしょう」(岩田氏)

 では、どちらのカードを利用しておくのがお得なのだろうか。二つの共通ポイントの特徴を踏まえながら、"使える度"をチェックしてみた。

どこでどうやって使う? 
入手方法と提携企業を確認

 まず、それぞれのカードの入手方法や提携先を確認しておこう。

 ポンタの場合は、陣営の中心企業である、ローソン、ゲオ、昭和シェルの3社の店舗やインターネットから申し込むことができる。

 入会費や年会費などはかからない。ポイントは、基本的に100円ごとに1ポイント貯まり、1ポイントを1円として使える仕組みだ。なお、すでに「マイローソンポイントカード」などを持っている人は、そのままポンタを利用することができる。これは、もともとポンタが、ローソンなどの既存会員を引き継ぐ形でスタートしたためだ。

 ローソンのポイントサービスは今後ポンタに切り替わることになるが、これまでに貯めたポイントは有効だ。

 一方のTポイントも、Tカードを発行する企業やインターネットから申し込むことができる。発行企業は、TSUTAYA、ファミリーマート、カメラのキタムラ、ドトール、毎日新聞社など12社。ポンタと同様、100円ごとに1ポイント貯まり、1ポイントを1円で交換できる仕組みだ。ポンタと同じく無料で利用できる。

「共通ポイントでカギになるのは、参加する企業の業態にどのくらいバラエティがあるかです。提携企業の数や業種などを見て、自分がよく行く店舗で使えるポイントカードを選ぶべきです」(岩田氏)

 では、それぞれ、どんな企業と提携しているのか。主なものをまとめたのが上の図だ。ポンタ陣営は、前述した3社の他に、ファストフードのケンタッキー・フライド・チキン(現在は千葉県内のみ)、インターネットカフェのゲオカフェ、サカイ引越センターなど、2月4日現在で17社。ちなみに会員数は2000万人だ(ローソンとゲオの既存会員)。

 一方、Tポイントは、前述した企業の他にも、ファミリーレストランのガストや、アパレルのワールド、キャラジャ、不動産のminimini、ユニバーサルホームなど1月末現在で67社。「'03年からサービスを開始しており、提携企業の業種の幅広さと多さが大きな特徴」(カルチュア・コンビニエンス・クラブ広報担当)である。

 提携企業の数や会員数を見ると、先行するTポイント陣営に軍配が上がる。だが、ポンタ陣営も負けていない。3年後の'13年3月末には、60社3500万人まで増やす計画で、これが実現すれば、Tポイントに肩を並べることになるのだ。

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