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年内にもM7超が!「巨大地震が襲う危ない地域」
茨城、広島で2日連続で震度5!気象庁は
宮城県沖での発生確率を15・1%と予測

 最近また、テレビで地震速報を目にする機会が、やけに増えている---。そんな印象はないだろうか。

 上の地図は、11月8日から22日までの2週間で発生したマグニチュード(M)3以上の地震をまとめたものだ。期間中、ほぼ毎日のように起きていることが分かるだろう。特に20日には茨城県日立市で震度5強、翌21日には広島県三次市で震度5弱と、2日連続で大きな地震が発生した。頻発する地震について、防災評論家の大山輝氏が分析する。

「いずれの地震も東日本大震災の余震と考えていいでしょう。震災以来、日本列島近辺のプレートはいたる所で歪みが生じ、ガタガタになっています。どこか1ヵ所(の歪み)が抜け落ちては、その隣が抜けていくということが断続的に起こっているのです。それにしても、広島という震災の震源地(宮城県沖)から遠く離れた地域にまで歪みが出ているというのは、尋常ならざる事態です」

「内陸で直下型地震が起きやすくなっているのは確か」とは都司氏の弁。(写真は3月16日の宮城県南三陸町)〔PHOTO〕郡山総一郎

 実際、気象庁も、やがて起こるであろう巨大地震について警鐘を鳴らしていた。11月18日、同庁は「東日本大震災の震源域や周辺でM7以上の余震が今後1ヵ月間(~12月14日)に15・1%の確率で起きる」との分析結果を地震予知連絡会に報告したのだ。15・1%という数字は震災前と比べると7倍の高さである。

 地震学の権威で東北大学大学院教授の長谷川昭氏が説明する。

「巨大地震の後に発生する余震というのは、ある程度、計算に基づき予測できるのです。『大森公式』という経験則に沿って、数値(本震の規模や発生パターン)を当てはめて計算するのですが、それにより、ある期間中に一定水準以上のマグニチュードの余震が起きる可能性がどれぐらいあるのかを導くことができます」

 気象庁は「被災地では引き続き、大きな余震に注意が必要だ」とアナウンスしているが、危険なのは宮城県沖だけではない。目下、地震学の専門家たちの間で「近いうちに巨大地震がくる」と注目が集まっている地域があるのだ。これまでもたびたび指摘されているが、関東地方の太平洋側、すなわち房総沖と呼ばれる海域である。

 日本列島は4つのプレートがぶつかり合い、かみ合った場所に形成されている(地図参照)。東日本が乗る北米プレートに太平洋プレートがぶつかる日本海溝付近が東日本大震災の震源域である。

「下に潜り込む太平洋プレートによって北米プレートが上に跳ね上げられたために震災は起こりました。2つのプレートの接触面は南北500km、東西200kmに及びます。その北端の岩手県沖と、南端の茨城県沖では既にM7クラスの余震が生じています。となると危ないのは、その延長線上にある地域。特に南側の房総沖はいまだエネルギーが解放されず、くすぶり続けているのです」(前出・長谷川氏)

〝首都炎上〟の悪夢

 言うまでもなく、房総沖という地域は首都・東京に近い。そのエリアでM7以上の規模の大地震が生じれば、どんな大惨事となるのだろうか。

「間違いなく東京湾には津波が押し寄せるでしょう。1703年には房総半島の南端を震源とする元禄大地震が発生していますが、この時も東京湾は津波に見舞われました。もしも東日本大震災クラスの地震が房総沖で起きれば、房総半島の南端が崩れる可能性があり、そうなればより大きな津波が東京湾に入ってきます。コンビナートなどは炎上し、そこから流れ出た重油や液化ガスは比重が軽いため火がついたまま津波に乗る。そのまま津波が河川を逆流して上流へと上っていくことも考えられます」(前出・大山氏)

「3・11」の際、市街を焼く尽くす業火に覆われた気仙沼(宮城県)の光景は、今も我々の目に焼きついている。それと同じことが今度は都内で起こるとすれば、まさに東京は地獄絵図と化す。

 また、震源は海底ばかりとも限らない。地図を見れば分かるように、最近の余震の震源地は海底、内陸を問わないのだ。むしろ内陸を震源とするものが増加しつつある。東京大学地震研究所の都司嘉宣准教授はこう語る。

「過去には1896年にM8.5の明治三陸地震が三陸沖を震源として発生していますが、その2ヵ月半後に内陸部(秋田と岩手の県境)を震源とするM7.2の陸羽地震が起きています。そうした前例もあるだけに、内陸での直下型地震も可能性としては大いにあり得るのです」

 地震学の研究は、他の諸科学と違って実験で検証することは極めて困難だ。地震は数百年、数千年単位で起きるために規則性を見極めるためのデータも不足しがちである。だが、近い将来、大地震が再び起こることだけは疑いようがなさそうだ。我々は、その現実から目を背けてはならないのである。

「フライデー」2011年12月9日号より

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