次の大震災に対処する「逆メディア」を構築せよ!

 3月11日に起きた東日本大震災は、日本の将来を大きく変えると考えられる。それをプラスの方向に変え、日本が危機管理大国になるための秘策を提示したい。それは既存のメディアの構造を逆転させたブロードキャッチ型の「逆メディア」の構築である。これができれば、日本はメディアにおいても世界をリードできる。

「必要な情報が届かない」

 マグニチュード9.0の大地震の後、NHK、民放テレビは通常番組を中止して、ニュース中心の緊急特別番組を流し続けた。民放はスポンサーの自粛で公共広告機構(AC)のCM一色になった。NHKの特別編成は約3週間続き、かつてない規模になった。

 20万人以上に及ぶ被災者は、避難、家屋全滅、家族が離ればなれ、食事、寒さしのぎなど、困窮を極めた。

 放送だけではなく、行政からの情報、ボランティア系の情報など、大量の情報が発信された。ところが、どこに食糧などの物資があるのか、炊き出しの場所、医療対応の状況など、個々の被災者にとって重要な情報が「届かない」という苦情が多発した。

 一部では「ツィッターが役立った」という話もあった。11日の夜、東京では交通機関がストップし、帰宅難民が情報交換の手段として活用したが、効果は限定的だったようだ。

 インターネットは、回線がダウンして使えなくなり、携帯電話も基地局の電源が切れるなどで、大規模な途絶が続いた。テレビも停電で使えず、放送はラジオだけという状況だった。

 当然、回線がつながらなければ、通信も無力だが、これは今後地震対策で改善されるだろう。

 ただ、メディアのあり方には根本的な見直しが必要だ。

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