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東大医科研教授が朝日新聞トップ記事に激怒した「理由」

 朝日新聞が1面トップで報じたニュースに、医療界から大きな怒りの声が上がっている。問題になったのは、10月15日付同紙の「臨床試験中のがん治療ワクチン 『患者が出血』伝えず 東大医科研、提供先に」という見出しの記事。出河雅彦編集委員と野呂雅之論説委員の署名がある。

 この記事によると、2008年、東大医科学研究所(医科研)付属病院でがんペプチドワクチンの臨床試験を受けたすい臓がん患者が、消化管から出血した。この件は「重篤な有害事象」だと院内で報告されたが、ワクチンを開発した医科研は他の病院に伝えなかった―という。普通に読めば、このワクチンは患者に出血を生じさせるほどの副作用があり、それを医科研が隠蔽しようとしたかのような印象を受ける。

 ところが、この記事にはかなり読者をミスリードする部分があるようだ。医科研の上昌広特任教授は言う。

「問題とされている出血は、原疾患(もともとのすい臓がん)によって自然に起こりうるものです。医科研はその点を朝日の記者に何度も説明したのですが、記事には書かれていませんでした。そのため、あたかも出血がワクチン投与による副作用であるかのような印象を与えています。

 また、『重篤な有害事象』という用語も、本来は『医薬品を投与された人に生じた、好ましくないすべての医療上の出来事のうち、入院や死に至るもの』といった意味で、医薬品との因果関係は問われません。記事ではそれも説明されず、やはり出血がワクチン投与で生じた深刻な事態のように読者に思わせています」

 また朝日記事は、がんワクチンの研究者として世界的に有名な中村祐輔教授(医科研ヒトゲノム解析センター長)について、「ペプチドを開発し、臨床試験は'08年4月に医科研病院の治験審査委員会の承認を受け始まった」と記している。中村教授は言う。

「以前の取材の過程から、朝日の記者は私に悪意を持っているとしか思えませんでした。出血したすい臓がんの患者さんは回復して、予後の状態は平均よりも良いくらい。それなのに『重篤な有害事象』などにつき、事実誤認に基づいた取材を要求し続けるなど、まるでストーカーのようでした。取材依頼の文書にも、脅迫めいた箇所がありました。

 朝日は、問題のがんペプチドワクチンを私が開発したと書いていますが、開発したのは私ではありません。前提がおかしい。臨床試験も行っていません」

 記事はさらに、中村教授が、がんワクチンの研究成果の事業化のため設立された東大発のベンチャー企業「オンコセラピー・サイエンス」社の社外取締役だったことや、今も同社の筆頭株主であることにも触れ、「同社は治験前の臨床試験にも深く関与している」と結んでいる。

「朝日の記者は、私が株を売買して儲けたかのような印象を与える書き方をしている。とんでもない。上場後7年間、私が株を売買していないのは、調べればすぐにわかることです。

 株式公開したときだけ、市場に株を出す必要があったので売りましたが、そのときは2億円をあしなが育英会に寄付し、その後は他の方と寄付し合って、オンコセラピー奨学基金というものを作りました。病気で親を失った若者が医学系の学問を学ぶのを支援してきたんです。それがなぜ誹謗中傷されなければいけないのか」(中村教授)

 と、一向に怒りが収まる様子はない。井上清成弁護士は説明する。

「医療事件の報道なら、どんな診療行為があり、どんな因果関係で、どんな結果が出たのかを報じなければなりません。しかし朝日の記事は、行為だけを取り上げ、因果関係と結果を書いていない。患者さんのことに触れていない。報道機関としての倫理上、問題となる可能性があります。また、朝日側に医科研の説明を覆す取材根拠がなければ、名誉毀損が成立する可能性があります」

 朝日新聞社広報部は本誌の取材に対し「当該記事は、確かな取材に基づくものです」と回答した。

 この騒動でがんワクチンの開発に支障が生じ、患者が迷惑を被る事態だけは避けてほしいものだ。